サービス情報 2022.08.30

調査を通じてブランド価値向上をサポート!

LINEリサーチは、スマートフォン専用のリサーチプラットフォームとして、国内600万人以上のモニター数を有するサービスです。(2022年6月時点)
LINEリサーチでは、クライアントからのLINEリサーチを活用した調査を担当する調査パートナーとしてパートナー制度を設けています。


今回は、アライアンスパートナーとして提携している「ゆず兄弟株式会社」のスベン・パリス(Sven Palys)様にインタビューさせていただきました。

ゆず兄弟株式会社 スベン・パリス(Sven Palys)氏

ゆず兄弟株式会社 スベン・パリス(Sven Palys)氏

スベン・パリス(Sven Palys)です。私はドイツ人とイギリス人の父母を持ち、バーレーンで育ちました。子どもの頃から日本には憧れを抱いており、ケンブリッジ大学で日本学を専攻した後、念願叶って来日。東京大学、フラミンゴ東京というブランディングのコンサルティング会社を経て、2013年に日本でゆず兄弟を起業。早いもので日本に腰を据えて10年になります。ゆず兄弟の業務を通じて、日本と世界をつなぐ架け橋になりたいと思っています。

貴社の特徴や強みを教えてください

ゆず兄弟では、他社にはないユニークな切り口で幅広い業種、国籍のお客様の課題解決をご支援しています。

 

【わたしたちの強み】

 

  ①提案力に自信

  クライアント様の課題を解決し、ブランド力を高めるための具体策を見出す調査力、戦略・施策の提案力を

  強みとしております。

 

  ②国際色豊かなチーム

  日本に拠点を構えながら、日本を内と外、両面で捉える視点を備えています

  意外な角度から課題を見つめ直すことで、新たな発見やクリエイティブなアイデアが

  見つかるかもしれません。

 

  ③定性・定量にとどまらない様々なユーザ調査手法

  弊社では、定性、定量調査に加え、特定の市場カテゴリにおける目に見えない文化的価値観・判断基準を

  読み解くコンテクスト分析(記号論・Semiotics)、ツールを通じて消費者に質問を投げかけ、

  その回答を写真やコメントで集める行動調査なども行っています

 

  ④海外調査も対応

  日本企業様による日本国内での調査はもちろん、中国、東南アジア、欧米市場での調査も対応可能です*。

  外国企業様の依頼による日本の市場調査、日本文化・消費者理解のためのデスクリサーチなども随時

  行っております。

  日英中での言語対応が可能ですので、グローバルHQと地域拠点双方へのご説明などもご要望があれば

  ご対応いたします。

  *東京の他、上海、シンガポールにオフィスがあり、パリとベルリンにもスタッフが駐在しております。

  上記以外の国・地域についても、ご対応可能な場合がございますので、お気軽にご相談ください。

 

 

実績が多い業種:ほとんどの業種、分野は対応可能ですが、ご相談ください。
美容、ラグジュアリーブランド、食品、嗜好品、ファーストフード、デジタル、日用品、ファッション、不動産、B2Bなど

クライアント様からどのような評価をいただいていますか?

弊社に発注いただいた多くのお客様に継続してご依頼をいただいております。


一部のお客様の声をご紹介します。


グローバルファーストフードチェーン企業様
「ゆず兄弟とは、弊社の様々な戦略テーマに関する定性・定量双方のプロジェクトにおいて多々協働してきましたが、スベンとゆず兄弟チームのコミットメント、戦略的思考、そして弊社シニアマネジメントを含む組織のあらゆるレベルの人々を巻き込む能力に常に感銘を受けています。」

 

英国ECシステム企業様
「私たちは、ゆず兄弟のチームと一緒に日本で初めてのユーザー調査を行いましたが、そのプロ意識、戦略的洞察力、そして全体的な業務クオリティに圧倒されました。今後調査の必要があれば間違いなくまた依頼したいと考えていますし、卓越したリサーチ企業として、皆様にも心から推薦します。」

ゆず兄弟×LINEリサーチで、どのような相乗効果が出せますか?

LINEリサーチはフレッシュな消費者パネルとスピーディに調査回収が可能な強力な調査プラットフォームです。そして、シンプルであるが故に戦略的示唆を得るための調査設計には調査会社の技量が求められると考えます。

 

LINEリサーチチームのご協力の元、弊社はLINEリサーチのプラットフォームとしての可能性を最大限に引き出し、クライアント様にビジネス課題解決のための最大限のアウトプットを得られるように調査設計させていただくことが可能です。

貴社の今後の展望を教えてください

ゆず兄弟は日本を拠点としていることもあり、今後より多くの日本企業様の課題解決のお役に立ちたいと考えております。ご関心をお持ちいただけたらぜひ、お問い合わせください。


皆様と案件でご一緒できるのを楽しみにしております。