店舗集客に効果的な施策には、ウェブ広告やSNSアカウント運用などのオンライン施策、店舗限定イベントや折込チラシなどのオフライン施策があります。本記事では、店舗集客に効果的な施策の種類や集客施策を成功させるポイント、業種別の成功事例などを紹介しています。

オンラインマーケティングの普及とともに、店舗集客の選択肢が広がりました。その反面、「どの方法を選べばよいのか」「オフライン施策は時代遅れなのか」などと迷うケースも増えています。そこで本記事はオンライン・オフラインの代表的な集客施策を取り上げ、それぞれの特徴やメリット・デメリットを解説します。併せて集客効果を高めるポイント、企業の成功事例もご紹介します。

オンラインを活用した店舗集客施策

実店舗での売り上げがメインの事業者でも、オンラインでの集客は必須です。特に、オンライン施策を活用して実店舗への集客を促すマーケティングはO2O（Online to Offline）と呼ばれ近年注目されています。O2Oについては、下記ページで詳しく紹介しています。ぜひ併せてご覧ください。

O2Oマーケティングとは？オムニチャネルとの違いや効果的な施策を事例とともに解説

ウェブサイトやブログ

ホームページやブログを運営して集客につなげる方法です。商品・サービスを紹介するほか、お役立ち記事を載せたり、日記風コラムを掲載したりします。

ホームページやブログはSNSやポータルサイトの制約を受けないため、自由にコンテンツを作れるのがメリットです。一方、検索結果の上位に掲載されるにはユーザーにとって有益なコンテンツを制作しなければなりません。また、SEOの知識も必要です。

スマートフォンアプリ

店舗の利用者向けに独自のアプリを作って提供する方法です。主に既存顧客に対する囲い込み戦略に活用できます。

スマートフォンアプリは独自のクーポンやポイントを発行できるのがメリットであり、顧客に再購入や来店を促せます。しかし、アプリの開発には高額なコストがかかります。また、不具合対応やアプリ更新などランニングコストも少なくありません。さらに、顧客にアプリをインストールしてもらうハードルが高く、利用者を増やしにくい面もあります。費用対効果の面から考えた場合、アプリを訴求する広告を活用してみてもよいでしょう。

Yahoo!広告では、アプリのインストールを目的としたディスプレイ広告・検索広告を提供しております。サービスの詳細や活用事例については、こちらのページで詳しく紹介していますのでご覧ください。

ディスプレイ広告（運用型）｜アプリのプロモーションを目的とした広告を作成する

検索広告｜キャンペーンの作成（アプリ訴求キャンペーン）

成功事例｜「新ゲームセグメント」登場！ ターゲットユーザーの獲得効率を改善

Google ビジネス プロフィール（旧：Google マイビジネス）

Google ビジネス プロフィール（旧：Google マイビジネス）とは、Googleが無料提供している情報公開ツールです。店舗の所在地や営業時間などを登録すると、Google検索やGoogleマップに情報を表示できます。Google検索やGoogleマップを利用するユーザーは、何らかのニーズが顕在化している可能性が高く、適切に店舗情報等を登録しておくことで上位表示されて集客につなげやすいのがメリットです。

ただし、単に登録するだけでは店舗情報が上位掲載されず、利用者に見てもらえません。そのため、プロフィールを充実させたり、情報を随時更新したりして上位掲載を目指す「MEO（マップエンジン最適化）」の知識が必要です。また、お店にとってマイナスとなる口コミが載る場合もあるため、普段から投稿をチェックして適切な対応を取ることが大切です。

ウェブ広告

ウェブ広告のなかでも主流なのが、ウェブサイトやアプリの広告枠に表示されるディスプレイ広告と、検索エンジンの検索結果に表示されるリスティング広告です。

Yahoo!広告では、日本トップクラスのマルチビッグデータを活用した地域ターゲティングや属性ターゲティングができるため、効率的な運用が可能です。

その他、国内最大級乗換サービスYahoo!乗換案内を活用した「Yahoo!乗換案内　到着駅指定広告」も提供しています。「Yahoo!乗換案内 到着駅指定広告」では、ユーザーが経路検索時に設定した到着駅に応じて広告を表示することができ、地元の店舗や地域密着型ビジネスとの親和性が高い施策です。

Yahoo!広告や「Yahoo!乗換案内　到着駅指定広告」については、こちらで詳しく解説しています。ぜひご覧ください。

Yahoo!広告

国内最大級乗換サービス「Yahoo!乗換案内」に広告掲載しませんか？

店舗のSNSアカウント

SNSで自社アカウントを運営して、商品情報の発信や、顧客とのコミュニケーションを行う方法です。

SNSアカウント運用は、リプライや「いいね」などの情報シェアによって拡散効果が期待できるのがメリットです。また、双方向性を生かして顧客育成も図れるでしょう。また、公式LINEなどを活用してお得情報や営業日・イベント情報を発信している店舗も増えてきています。

一方、フォロワーの獲得には時間がかかるため、中長期的な運用が求められます。また、各SNSユーザー層の年齢や性別、エリアには偏りがあるため、シニア向け商品など利用ユーザーが少ない層をターゲットとしている場合は相性が良くない可能性もあります。

そのため、自店舗の集客にはSNSが効果的か、どのSNSがユーザー層と親和性が高いかを検討しましょう。

店舗の動画チャンネル

動画配信サービスに自社チャンネルを開設して、情報発信する手法です。動画チャンネルは動画ならではの訴求力により、店内の雰囲気やサービスの様子や魅力などを直感的に伝えられます。

しかし、単なる広告では視聴してもらえないため、ユーザーに役立つコンテンツを作ったり、表現を工夫したりする必要もあります。

そのため、コンテンツ制作の難易度でもコスト面でも、ややハードルが高い方法といえるでしょう。

決済サービスを活用した電子ギフト

決済サービスを活用した電子ギフトとは、広告の対象商品を購入した際に特定の決済サービスを使った人にポイントを付与する手法です。実質的なプライスダウンになるため、高い集客効果が期待できます。

ヤフーが提供している、Yahoo!セールスプロモーションの「PayPayギフト決済連動型」も電子ギフトサービスの一つです。

広告主は、Yahoo! JAPANのサービス内で特定店舗への来店と特定商品の購入を訴求するウェブ広告を掲載します。そして、この広告を見て来店したユーザーがPayPayで決済すると、ポイントが受け取れる仕組みです。「PayPayポイントをインセンティブにしてリピーターを獲得したい」「特定商品の売り上げを伸ばしたい」などの際に活用できます。

Yahoo!セールスプロモーションについては、以下の記事で詳しく解説しています。ぜひ併せてご覧ください。

Yahoo!セールスプロモーション

オフラインでおこなう店舗集客施策

オンライン施策隆盛の現代であってもオフライン施策は依然として有効です。ここでは、活用しやすい3つの集客施策を解説します。

店舗限定イベント

店舗限定イベントは地域性の高い集客方法の一つです。季節のイベントや、新商品・新メニューのキャンペーン、タイムセール、コラボイベント、開店〇周年セールなどさまざまな企画が考えられます。

店舗限定イベントによって、来店頻度が落ちている既存顧客の購買意欲を高められるだけでなく、イベントをきっかけに新規顧客獲得も期待できるでしょう。

一方、イベント開催はスタッフの負担が増し、会場設置やイベントグッズの用意などでコストもかかります。そのため、どれくらいの人員が必要かイベントグッズやノベルティはいくつ必要かなどをシミュレーションしておくことが大切です。

野立て看板

屋外の交通量の多い場所に設置する野立て看板も、代表的な地域にフォーカスした集客方法の一つです。

店の存在を知らない、あるいは来店したことがないドライバーや歩行者などを集客できます。また、野立て看板は見込み客の認知から集客までがスムーズなのもメリットです。例えば、飲食店の看板を見たドライバーがそのまま来店するケースが考えられます。

一方、接触できる見込み客が限られることと、効果を検証しにくいのが注意点です。

折込チラシ

折込チラシとは、新聞に折り込まれて配布される紙広告です。

広告主は、新聞社の販売店や代理店と配布地域や配布日などを交渉して折込チラシを届けることができます。

折込チラシは、新聞社のチェックが入っていること、昔から存在する手法であることなどから、オンライン施策より安心感を持たれやすい傾向があります。

一方、折込チラシは、ウェブ広告のように細かなターゲティングができないこともあり、反響率（来店や問い合わせなどがあった割合）が0.01～0.3％と低いです。

また、若年層における新聞読者の少なさも考慮しておく必要があります。総務省の調査（2020年）によると、10代～20代のほとんどは一日を通して新聞を読まないことがわかります。

また、年齢層が高くなるにつれて新聞の利用率が高くなっているため、中高年向けサービスや商品を販売している場合は、施策として検討してもよいでしょう。

※参考：総務省情報通信政策研究所「令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」

ヤフーでは、チラシやウェブサイトの素材データをもとに動画広告を作成し、Yahoo! JAPANのサイト上やテレビCMやデジタルサイネージ（電子看板）に展開することができる「チラシビジョン」を提供しています。チラシだけでは届けられなかったユーザー層へのアプローチが期待できる企画として、多くの企業様にご利用いただいております。

詳しくは、こちらのページをご覧ください。

Yahoo! JAPANとテレビ放送局の共同企画広告「チラシビジョン」のご紹介

店舗集客施策を検討する際のポイント

ここでは店舗集客施策を検討する際の重要ポイントとして、商圏やターゲットとのマッチングや、施策実施のタイミングなどを解説します。

商業エリアに合っているか

地域密着型の店舗か、遠方からも顧客が来店する店舗かによって、集客効果の高い施策は変わります。

施策ごとの向き・不向きをまとめたのが次の表です。

注目すべきは、オンライン施策の有効性が地域密着型でも変わらない点です。インターネットとスマホの普及により、地元の店を利用する際もオンラインがきっかけになるケースが増えています。

集客したいターゲットと合っているか

ターゲット層と集客施策の相性が合わないと、最大限の効果を得られない恐れがあります。相性が悪くなる原因として挙げられるのが、接点にターゲットがいないケースです。例えば、ターゲットがシニア層の場合にSNSでアプローチしても効果は得にくいでしょう。

もう一つは、ターゲットを絞り込めていない場合です。例えばニッチな商材の場合、不特定多数にアプローチする施策でも効果は見込めますが費用対効果はよくないでしょう。このような場合は、ウェブ広告のように細かなターゲティングができる手法を選ぶほうが効率的といえます。

施策を実施するタイミングは適切か

ターゲット層に「いつ情報を見てもらうか」も重要な要素です。

季節的なサイクル・曜日・時間帯など、店舗によってレンジは異なりますが、タイミングを見極めると成果を上げやすくなります。

例えばディスプレイ広告は、配信曜日だけでなく時間帯も指定できます。学生向けの集客施策なら、平日は学校時間を避けて16時以降に配信するなどが可能です。

効果検証やデータ分析ができるか

施策の効果を把握したり改善につなげたりするには、効果検証しやすいかどうかもポイントです。この点では、ユーザーの反応をデータ化しやすいオンライン施策のほうが有利です。オフライン施策では、アンケートやヒアリングを実施しなければ実態を把握するのは難しいでしょう。

特に実店舗はECサイトと異なり、最終的な成果まで追跡しにくい課題もあります。このため、先に紹介した決済サービスを活用した電子ギフトなどを活用して集客施策の最終成果を分析する店舗も増えています。

顧客の行動につながる施策か

集客施策では「どれだけ多く情報発信したか」を重視してしまいがちです。しかし効果を高めるには、来店につなげられる施策かどうか実施内容を吟味することも重要です。

即効性を求めるなら、割引券付きの折込みチラシや決済サービスを利用した電子ギフトなどが効果的といえます。これらは成果測定もしやすいため、何度か施策を実施すれば集客数も予測できるようになるでしょう。

一方、長期的な集客効果を狙うなら、ブログやSNSアカウント、動画チャンネルを運営する方法もあります。メディア運営を通じて読者やフォロワーを徐々に増やし、将来的な来店顧客と関係を構築しておきます。

ヤフーのソリューションを活用した店舗集客の事例

ここからはヤフーのソリューションを例に取って、具体的な集客施策を紹介します。いずれも実際の成功事例なので、自社施策のヒントとして役立ててください。

日用品

「カビキラー」「パイプユニッシュ」などの主力商品を持つジョンソン株式会社は、テレビCMを軸に30代～50代の女性をターゲットに集客施策を実施してきました。しかし、ブランドで商品を選んでいる消費者がどれくらいいるか把握できない課題があり、成果測定しやすいウェブ広告への移行を検討しました。

しかし検討当初、テレビCM中心の同社では、ウェブ広告の効果を疑問視する声が多くありました。そこで、店頭に誘導できたユーザー数と売り上げを明確に見える化できる、ウェブ広告×PayPayポイント付与の「PayPayギフト 決済連動型」サービスを導入しました。

成果測定の結果、商品購入額はキャンペーン前の月と比較して約1.4倍になりました。さらに認知度が低い商品の購入数も前月比約2倍になり、トライアル購入にも効果があることがわかりました。

本事例について、こちらで詳しく解説しています。ぜひ併せてご覧ください。

PayPayキャンペーンの実施で商品購入額の最大化を実現

ハウスメーカー

トヨタホーム株式会社では、2023年をピークに世帯数が減少するなか、新規顧客の獲得が重要な課題となっていました。そこで、トヨタホームを知らない層の集客を目的として「PayPayギフトポイント発行型キャンペーン」を検討しました。また、メインターゲットが20代後半～30代半ばであり施策との親和性が高かったことも検討理由の一つとなりました。

具体的には、来店予約をした人に対して毎月抽選100名にPayPayポイント3,000円分が当たるウェブ広告キャンペーンを実施しました。

成果は予想を大きく上回り、前年同時期の来場予約数と比較して約10％増の予約数を達成できました。さらに本キャンペーンを経由した成約数は通常の約1.8倍にもなりました。

本事例について、こちらで詳しく解説しています。ぜひ併せてご覧ください。

デジタルポイントを活用したキャンペーンに初挑戦！　PayPayキャンペーンの効果とは

ホームセンター

ホームセンター事業を営む西村ジョイ株式会社では、さまざまな商品を大特価で販売するイベントを実施しています。インターネットユーザーにも広く訴求して集客するために、スマートフォン版Yahoo! JAPANトップページにディスプレイ広告を掲載しました。

具体的には、ウェブ広告においてイベントで使えるクーポンページに誘導し、そこで来店意欲を高めてもらって集客につなげるというものです。

結果として、来店数は前年比105％となりました。また、オンライン施策によってオフライン集客とコンバージョンにおいても高い効果を得られるということも可視化されました。

同社は今後も、オフラインイベントの内容に合わせてウェブ広告の活用を検討していく予定だそうです。

本事例について、こちらで詳しく解説しています。ぜひ併せてご覧ください。

インフィード広告でイベント集客に成功、前年を上回る来店者数を記録

自動車

Groupe PSA Japan株式会社は自動車ブランド「プジョー」のプロモーションに、ウェブ広告とテレビCMを活用してきました。しかし、広告への投資効果を検討するのが難しいという課題を抱えていました。

ウェブ広告の場合、クリック数やコンバージョン率などウェブ上の指標をもとに効果を検討できますが、来店や購買など最終的な成果との因果関係が明確ではありません。

またテレビCMについては、そもそも数値での検証が難しく来店者にアンケートで聞くといった方法でしか成果を検証できません。

そこで導入した手法が、統計学アプローチによってオンライン・オフライン施策を横断的に調査・分析できる「MMM（マーケティング・ミックス・モデリング）」です。

同社では、_テレビCMを開始したタイミングでのコンバージョン数増加と_テレビCM実施にともなう来店者数とウェブ広告ごとの成果可視化、という2回に分けて効果検証をおこないました。

その結果判明したのは、テレビCMによるコンバージョン数や来店者数への貢献度が想定よりも低いということです。

一方で、Yahoo!広告のディスプレイ広告（運用型）がもっとも来店に貢献しているという結果が出ました。また、同社が効果を疑問視していたリスティング広告が、実はコンバージョン単価がもっとも低い方法であることも分かりました。

同社によると、こうした有意義な検証ができた背景には、メディアの垣根を越えたデータ提供が大きいということです。

本事例について、こちらで詳しく解説しています。ぜひ併せてご覧ください。

メディアの垣根を超えた効果検証。オンライン／オフライン施策を横断する分析で、新型モデルの販売台数増に貢献

まとめ

店舗への集客方法はさまざまであり、自社の商圏やターゲット層などに合わせて、適切な方法を組み合わせていくことが大切です。

ヤフーでは決済サービスを活用した電子ギフト「PayPayギフト」や、ディスプレイ広告などオンラインからオフライン店舗への集客に効果的なさまざまなサービスを提供しています。

店舗集客に課題をお持ちの方はぜひご検討ください。

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